2017年9月 2日

Japan SPOTLIGHT について

当財団は、日本の経済、産業、政治の動向や社会的・文化的側面に関する正確で質の高い情報や意見を継続的に日本から英語で発信することを目的として、1982年（昭和57年）1月に「JOURNAL OF JAPANESE TRADE & INDUSTRY」を創刊しました。国内外の財界人、学者、ジャーナリストなどの執筆やインタビューを通じて、タイムリーな特集記事をカバーストーリーとし、時事トピックス、歴史・文化など幅広いテーマを取り上げています。
2004年（平成16年）1月には「ECONOMY, CULTURE & HISTORY Japan SPOTLIGHT Bimonthly」に誌名を改称し、2011年（平成23年）5月より英文電子ジャーナルとしてデジタル版での配信に変更しました。2017年（平成29年）10月にはウェブサイトをリニューアルし、国際社会を展望する指針になる情報を今後も日本から発信していきます。
Japan SPOTLIGHTは隔月刊の英文電子ジャーナルで、当財団ウェブサイト上に奇数月の10日に発行しています。

Japan SPOTLIGHTの歴史

1982年（昭和57年）1月：1982年1/2月号（通巻1号）1982年1/2月号
「JOURNAL OF JAPANESE TRADE & INDUSTRY」を創刊。国内外の公的機関をはじめ、大学、図書館、商工会議所、学識経験者、各界のオピニオンリーダーなどを含む読者層に幅広い情報や意見を英語で発信。（印刷冊子・有料）

2004年（平成16年）1月：2004年1/2月号（通巻133号）2004年1/2月号
より内容に即した「ECONOMY, CULTURE & HISTORY Japan SPOTLIGHT Bimonthly」に誌名を改称し、レイアウトや表紙のデザインを一新。（印刷冊子・有料）

2011年（平成23年）5月：2011年5/6月号（通巻177号)2011年5/6月号
当財団のウェブサイト上でデジタル版での配信へ変更。インターネットの普及に伴い、より多くの皆様方にお読みいただけるよう、新たにデジタル版として生まれ変わる。（電子ジャーナル・有料）

2016年（平成27年）3月：2016年3/4月号（通巻206号）2016年3/4月号
より多くの読者に情報を届けたいとの思いから、最新号の閲覧を無料とした。（電子ジャーナル・最新号は無料／バックナンバーは有料）

2017年（平成29年）1月：2017年1/2月号（通巻211号）2017年1/2月号
当財団のウェブサイト上で最新号及びバックナンバーの閲覧をともに無料とした。これまで本誌をお読みいただいたことがない方々にもお読みいただくことを大いに期待した新たな試み。（電子ジャーナル・無料）

ECONOMY, CULTURE & HISTORY Japan SPOTLIGHT Bimonthly
Japan SPOTLIGHT website: www.jef.or.jp/journal/
編集部 email: japanspotilght@jef.or.jp

発行：一般財団法人国際経済交流財団／Japan Economic Foundation (JEF)
Copyright ＠1982 Japan Economic Foundation
本誌掲載記事の無断転載を禁ず
本誌に掲載されている記事の内容や意見は、当財団の公式意見を示すものではありません。

2017年9月 1日

個人情報保護方針

1.基本的な方針JEF（一般財団法人国際経済交流財団）（以下、「当財団」という。）は、当財団の事業活動において、個人情報の重要性を十分に認識し個人情報を適切に取り扱うこととし、個人情報の保護に関する法令を遵守するとともに、個人情報保護体制の継続的な管理・改善に向けて、以下のとおり取り組みます。

2.法令の遵守当財団は、個人情報の取扱について、当該個人情報の保護に適用される法令を遵守します。

3.個人情報の取得当財団は、適法かつ公正な手段により、個人情報を取得します。

4.個人情報の利用・第三者提供当財団は、法令に基づく場合又は本人の同意がある場合を除き、保有する個人情報について、当財団の利用目的の範囲内（当財団が開催するイベントへの参加申込受付等）において自ら利用するものとし、第三者に提供いたしません。

5.個人情報の取扱の外部委託当財団は、利用目的の範囲内において、個人情報の取扱の全部又は一部を第三者に委託することがあります。このような場合は、個人情報の適切な管理能力を有することを条件とし、個人情報の取扱に関する定めを締結し、当財団と同等の適正な管理を求めます。

6.情報の適正な管理個人情報を安全かつ適正に取り扱うために、個人情報への不正アクセス、個人情報の漏洩、紛失等を防止するためのセキュリティ対策を講じ、個人情報の管理に関する安全性の確保に努めます。

7.お問い合わせ先一般財団法人国際経済交流財団　総務部

利用規約・免責事項

1.ご利用にあたって当財団ホームページは、JEFの活動を御理解いただくための情報提供を目的としたものです。当サイトをご利用される前に、以下の利用条件をお読みください。当サイトを利用することで、本条件に同意されたものといたします。

2.著作権について当サイトに掲載する情報に関する著作権は、特別の記載がない限り、全て当財団に帰属します。当サイトに掲載する情報を許可無く使用できるのは、著作権法上「私的使用のための複製」及び「引用」などの場合に限られています。この場合、出典を明記してください。この他に当サイトに掲載する情報を使用（複製、改変、アップロード、掲示、送信、頒布、販売、出版等を含む）するにあたっては、事前に許可を得てください。

3.リンクについて当サイトへのリンクは、原則として自由です。但し、リンク元サイトの内容が(1)公序良俗に反するもの、(2)法令・法律等に違反しまたは違反する恐れがある内容を含むと認められる場合、(3)その他第三者に誤解を与える恐れがある場合などにおいて、リンクをお断りします。リンクを貼った場合は、リンク先のページとURL、リンク元のサイトの内容とURL、リンクの目的などを記載して当財団総務部（info@jef.or.jp）宛てにご連絡ください。

4.免責事項について

  1. 利用者が当サイトのコンテンツ、または当サイトからリンクされているウエブサイトを利用したことで発生したトラブルや損害について、当財団は一切責任を負いません。また、当サイトには、利用者の便宜のため、当財団自らが提示したコンテンツに加えて、当財団の支配の及ばない第三者が提示したコンテンツ、リンク及びその他の情報並びに当財団が行ったそれらの翻訳が含まれますが、当財団はこれら提示した当サイトの全ての内容が、正確であるかどうか、有用であるかどうか、確実であるかどうか、利用者の目的に合致しているかどうか等については、一切保証できません。リンクされているサイトについては、それぞれのサイトの利用規約をご確認されることをお勧めします。
  2. 本財団は、本サイトにおける各種情報の提供またはその遅滞、変更、中断、中止、停止もしくは廃止、その他本サイトに関連して発生した利用者または第三者の損害について、一切の責任を負わないものとします。情報の閲覧やサービスの提供を受けるにあたっては、法令上の義務に従った上、利用者ご自身の責任において行っていただきますようお願いいたします。