一般財団法人　国際経済交流財団

2021年度グローバルリスク・シンポジウム
2021年10月13日（水）、14日（木）、Komatsu Research Advisoryとの共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

Japan SPOTLIGHT 2022年5/6月号を掲載しました
特集：「証拠に基づく政策決定(EBPM)－現状と今後の展望」（邦題仮訳）COVER STORY: Evidence-Based Policy Making (EBPM) - the Current Status & Future Prospects

【次号】
2022年7/8月号では「ルールに基づく国際経済システムの実現に向けて」にスポットをあてます。紛争やパンデミック、超大国の覇権争いなどの混乱に直面する世界において最も望まれている政策決定システムです。次号は、2022年7月10日に当財団ウエッブページで公開予定です。

2021年度日中韓協力ダイアログ
2022年1月17日（月）、韓国の東アジア財団、中国の中国改革発展研究院、中国公共
外交協会との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

2021年度日米フォーラム
2022年1月11日(火）、ジョンズ・ホプキンズ大学(SAIS)との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

Japan SPOTLIGHT 2022年3/4月号を掲載しました
特集：「ゼロカーボンエミッションへの道のり」（邦題仮訳）COVER STORY: The Roadmap to Zero Carbon Emissions

【次号】
2022年5/6月号では「日本におけるEBPM（証拠に基づく政策形成）」にスポットをあてます。様々なデータが利用可能となり、計量経済学の手法が発展し、証拠に基づく政策形成は日本でも価値が高まっており、様々な専門家がその評価について語ります。次号は、2022年5月10日に当財団ウエッブページで公開予定です。

2021年度グローバルリスク・シンポジウム
2021年10月13日（水）、14日（木）、Komatsu Research Advisoryとの共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

2021年度日中韓協力ダイアログ
2022年1月17日（月）、韓国の東アジア財団、中国の中国改革発展研究院、中国公共
外交協会との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

2021年度日米フォーラム
2022年1月11日(火）、ジョンズ・ホプキンズ大学(SAIS)との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

2021年度日アジア太平洋フォーラム
2021年12月3日(金）、中国改革発展研究院（China Institute for Reform and Development)との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

2021年度日欧フォーラム
2021年9月29日（木）・30日（金）、王立国際問題研究所（Chatham House)との共催で開催したフォーラムの報告書を掲載しています。

Japan SPOTLIGHT 2022年5/6月号を掲載しました
特集：「証拠に基づく政策決定(EBPM)－現状と今後の展望」（邦題仮訳）COVER STORY: Evidence-Based Policy Making (EBPM) - the Current Status & Future Prospects

【次号】
2022年7/8月号では「ルールに基づく国際経済システムの実現に向けて」にスポットをあてます。紛争やパンデミック、超大国の覇権争いなどの混乱に直面する世界において最も望まれている政策決定システムです。次号は、2022年7月10日に当財団ウエッブページで公開予定です。

Japan SPOTLIGHT 2022年3/4月号を掲載しました
特集：「ゼロカーボンエミッションへの道のり」（邦題仮訳）COVER STORY: The Roadmap to Zero Carbon Emissions

【次号】
2022年5/6月号では「日本におけるEBPM（証拠に基づく政策形成）」にスポットをあてます。様々なデータが利用可能となり、計量経済学の手法が発展し、証拠に基づく政策形成は日本でも価値が高まっており、様々な専門家がその評価について語ります。次号は、2022年5月10日に当財団ウエッブページで公開予定です。

Japan SPOTLIGHT 2022年1/2月号を掲載しました
特集：「2022年の地政学」（邦題仮訳）COVER STORY: Geopolitics in 2022

【次号】
2022年3/4月号では「ゼロカーボンエミッションへの道のり」をテーマに取り上げます。このような社会を目指す上での問題点や課題を分析し、また、COP26後に期待されること等を紹介します。次号は、2022年3月10に掲載予定です。

Japan SPOTLIGHT 2021年11/12月号を掲載しました
特集：「デルタ株とワクチンの戦いの中での景気回復」（邦題仮訳）COVER STORY: Economic Recovery in 2022 - the Battle Between the Delta Variant & Vaccines

【次号】
2022年1/2月号は「2022年の地政学」をテーマに、サイバーセキュリティーやアフガ二スタン問題とともに、民主主義と権威主義の対立の長期的な見通しなどについて特集します。次号は2022年1月10に掲載予定です。

Japan SPOTLIGHT 2021年9/10月号を掲載しました
特集：「METI通商白書2021」（邦題仮訳）COVER STORY: White Paper on International Economy & Trade 2021

【次号】
2021年11/12月号は2022年の世界経済見通し及びパンデミックから安定的回復への課題です。パンデミックの経済への影響の第２段階について学ぶことが出来ます。次号は2021年11月10日に掲載予定です。

2020年4月8日「新型コロナウイルスの経済的影響」りそなアセットマネジメント　運営戦略部　チーフ・ストラテジスト　黒瀬浩一を掲載しました

2019年12月11日「地政学的リスクを多角的、多面的に捉えることの重要性」Komatsu Research & Advisory (KRA) 小松啓一郎、濱美惠子 共著を掲載しました

2017年12月20日「訪日観光客の統計は2割増大　政策の誤りにつながる」神奈川大学経済学部教授　飯塚信夫を掲載しました

2017年1月10日「トランプ政権下の日米関係－2017年以降の展望－」国際経済交流財団会長　日下一正を掲載しました