2026年

Japan SPOTLIGHT 2026年5/6月号 山崎直子元JAXA宇宙飛行士 独占インタビュー記事を掲載しています。

Japan SPOTLIGHT

Number	Author	Title	PDF
2026 July/August	岡田 秀一	CPTPPとEU－ミドルパワーによる新たな自由貿易体制構築への挑戦	268th_Publishers_Note-JP.pdf
2026 May/June	豊田 正和	ポップ・カルチャーは、アジアの絆になりうるのか？	267th_Publishers_Note_JP_X.pdf
2026 March/April	豊田 正和	Global Southと日本の協力は、世界に貢献するものとなるか？	267th_Publishers_Note_JP.pdf
2026 January/February	豊田 正和	日本のサービス業は、世界を一層の発展に導くことができるのか？	265th_Publishers_Note_JP.pdf
2025 November/December	豊田 正和	日本と世界に相互利益をもたらす日本への医療ツーリズムの拡大	264th_Publishers_Note_JP.pdf
2025 September/October	豊田 正和	不思議の国「米国」とどう付き合うか？	263rd_Publishers_Note_JP.pdf
2025 July/August	豊田 正和	日本は、自由貿易の守護神になれるのか？	263rd_Publishers_Note_JP.pdf
2025 May/June	豊田 正和	高齢化社会を迎えるアジア	261st_Publishers_Note_JP.pdf
2025 March/April	豊田 正和	文化サービス産業は日本のソフト・パワーの主要な源泉となるか？	260th_Publishers_Note_JP.pdf
2025 January/February	豊田 正和	自由貿易はどこへ行くのか？	259th_Publishers_Note_JP.pdf
2024 November/December	豊田 正和	「法の支配」の確立のためのアジアにおけるグローバル・サウスと日本の役割	258th_Publishers_Note_JP.pdf
2024 September/October	豊田 正和	日本の通商政策の「三本の矢」	257th_Publishers_Note_JP.pdf
2024 July/August	豊田 正和	混沌の世界を、どう救うのか？	256th_Publishers_Note_JP.pdf
2024 May/June	豊田 正和	我々は、AIとどのように付き合うのか？	255th_Publishers_Note_JP.pdf
2024 Mar/Apr	豊田 正和	インドの気候変動対応：グローバル・サウスを代表しうるのか？	254th_Publishers_Note_JP.pdf
2024 Jan/Feb	豊田 正和	人口減少の何が問題なのか？	253rd_Publishers_Note_JP.pdf
2023 Nov/Dec	豊田 正和	アジア・ワイドの産業政策はなぜ必要か	252nd_Publishers_Note_JP.pdf
2023 Sept/Oct	豊田 正和	地政学、及び経済安全保障に基づくリスクの高まりへの対応	250th_Publishers_Note_JP.pdf
2023 July/August	豊田 正和	観光は、日本の成長を支える基幹産業になりうるか？	250th_Publishers_Note_JP.pdf
2023 May/June	豊田 正和	イノベーション環境の整備を加速化しよう	249th_Publishers_Note_JP.pdf
2023 Mar/Apr	豊田 正和	米中対立深刻化の中で、台湾統一をどう回避し、どう備えるか？	248th_Publishers_Note_JP.pdf
2023 Jan/Feb	豊田 正和	ウクライナ危機後の地政学変化に、どう対応するのか？	247th_Publishers_Note_JP.pdf

Japan SPOTLIGHT 2026年7/8月号を掲載しました
特集：「CPTPP-EU協力によってルールに基づく国際貿易システムの復活を目指して」（邦題仮訳）
COVER STORY: In Pursuit of Restoring a Rules-Based International Trading System Through CPTPP-EU Collaboration

【次号】
2026年9/10月号は従来通りMETI通商白書2026の特集記事となります。混迷する国際経済システムの改善に向けた、経済産業省（METI）の分析と提言に期待したいと思います。次号は2026年9月10日に弊財団ウェブサイトで公開予定です。

9「サービスセクター」_目次.pdf 目次
国際経済政策シリーズ ９
「サービスセクターが牽引する日本の潜在成長力」
発行日：2026年6月30日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論美術出版 事業出版部
サイズ：A５判２２３ページ
価格：定価1,000円（10％税込）
本書ではメガバンクを中心とした金融、コンサルティング、鉄道・海運、商社、小売業、宿泊業を取り上げ、これらがどのように日本の稼ぐ力に貢献しているのか、さらに稼ぐ力を増進するには何が必要かをまとめております。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。

8「サプライチェーン強靱化」目次.pdf
目次
国際経済政策シリーズ ８
「サプライチェーン強靭化戦略を考える」
発行日：2025年12月25日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論美術出版 事業出版部
サイズ：A５判１４０ページ
価格：定価1,000円（10％税込）
本書は、2025年前半に数回にわたって、経済的安全保障と国際貿易システムの専門家の方々に、日本経済の肝であるサプライチェーンの強靭化のための戦略について議論頂くと同時に、欧・米の国々のこの問題についての戦略について情報収集し取りまとめたものです。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。

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目次 国際経済政策シリーズ ７
「ルールに基づく国際貿易システムの復興に向けての政策提言集」
発行日：2025年10月15日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論美術出版 事業出版部
サイズ：A５判２０８ページ
価格：定価1,000円（10％税込）
本書は、2025年６月から、計３回にわたって、浦田秀次郎早稲田大学名誉教授を座長とする「国際貿易システム研究会」での様々な視点からの検討・議論をもとに、同研究会に参加されたアメリカ、ヨーロッパ、アジア並びに日本の貿易・投資の専門家の方々に分担してご執筆をいただき、今後の自由貿易の在り方についてのご意見を取り纏めた政策提言集（日本語版）です。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。

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目次 国際経済政策シリーズ ６
「日本のサービス産業を豊かな経済成長の源泉にするための処方箋」
発行日：2025年3月31日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判１９２ページ
価格：定価1,000円（10％税込）
本書は、2025年５月から９月まで、６回にわたって開催した、吉野直行慶應義塾大学経済学部名誉教授を座長とする「サービス産業研究会」での提言をもとに、研究会に参加された先生方に、現状、問題点、解決策について執筆していただき、最終報告書として取り纏めたものです。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。

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目次 国際経済政策シリーズ ５
「ポストウクライナにおける新国際秩序　グローバル・ミドルパワーとしての日本の役割」
発行日：2025年1月10日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判２５２ページ
価格：定価1,000円（10％税込）
本書は、2023年２月から11月まで、９回にわたって開催した、北岡伸一独立行政法人国際協力機構（JICA）特別顧問を座長とする「ポスト・ウクライナにおける新しい国際秩序を考える研究会」での提言をもとに、研究会に参加された先生方に、現状、問題点、解決策について執筆していただき、最終報告書として取り纏めたものです。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。

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目次 国際経済政策シリーズ ４
「日本の人口減少問題への処方箋を考える」
発行日：2024年7月1日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判１９２ページ
価格：定価1,000円（10％税込）
本書は、2023年１月から９月まで、10回にわたって開催された、吉野直行慶應義塾大学経済学部名誉教授を座長とする「日本の人口問題についての研究会」での提言をもとに、研究会に参加された先生方に、現状、問題点、解決策について執筆していただき、取り纏めたものです。海外の有識者、専門家にも各国事情を伺い、一部の方には執筆もしていただきました。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。
書籍のＰＤＦ版はこちら（発行日から半年程度を経た書籍はPDF版を公開しています）。

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目次 国際経済政策シリーズ ３
「台湾危機をめぐる日本の外交・安全保障戦略、対外経済政策の在り方」
発行日：2023年11月1日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判２４０ページ
価格：定価1,000円（10％税込）
本書は、2022年1月から10月まで、10回にわたって開催した、森本敏拓殖大学名誉教授（現顧問）・元防衛大臣を座長とする「新時代の日米中関係研究会」の提言をもとに、参加された先生方に、現状、問題点、解決策について、手分けして記述いただき、取り纏めたものです。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。
書籍のＰＤＦ版はこちら（発行日から半年程度を経た書籍はPDF版を公開しています）。

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目次 国際経済政策シリーズ ２
「広義の経済安全保障を実現する進化型産業政策の必要性」
発行日：2022年12月21日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判１７２ページ
価格：定価1,000円（10％税込）
本書は、2021年11月から2022年３月まで、７回にわたって開催した、吉野直行慶應義塾大学名誉教授を座長とする「進化型産業政策研究会」の提言をもとに、現状、問題点、そして解決策を、研究会に参加された学者、企業人の方々に執筆していただき、取り纏めたものです。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。
書籍のＰＤＦ版はこちら（発行日から半年程度を経た書籍はPDF版を公開しています）。

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目次 国際経済政策シリーズ １
「ルール志向の国際経済システム構築に向けて」
発行日：2022年12月21日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判２００ページ
価格：定価1,000円（10％税込）
本書は、2021年11月から2022年３月まで、９回にわたって開催した、浦田秀次郎早稲田大学名誉教授を座長とする「ルール志向の国際経済システム形成研究会」による７つの提言をベースに、参加された先生方に、現状、問題点、解決策について、手分けして記述いただき、取り纏めたものです。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。
書籍のＰＤＦ版はこちら（発行日から半年程度を経た書籍はPDF版を公開しています）。

＜2026年度～＞
2026年度は、超大国による自国中心主義、力に基づく経済的威圧などの動きに対抗し、ミドルパワーの協力によって、ルールベースの国際貿易システムの再構築を図るための方策を検討します。

• CPTTP-EU連携等によるルールベースの国際貿易システム再構築を考える研究会


＜2025年度～＞
2025年度は、前年度に引き続き、潜在成長力の大きいサービスセクターを取り上げ、その潜在可能性を生かす戦略を研究会「サービス産業研究会第２ステージ」で検討します。また、グローバルサウスとの連携の重要性を鑑み、地域別にどのような連携がありうるのかを研究会「グローバルサウス研究会」で検討します。これらの課題へのソリューションを求めて、専門家有志の研究会で議論し、政策提言・報告書を取りまとめます。

サービス産業研究会第２ステージ：サービス産業各セクターの潜在可能性を生かす戦略（ベンチャーキャピタルなどの金融、保険、運輸、小売等）
グローバルサウス研究会：グローバルサウス（BRICSの中のブラジル、インド、南アフリカ、ASEAN、アフリカ、中南米）の個々の国ないし地域との連携の在り方について検討

• サービス産業研究会第２ステージ
• グローバルサウス研究会

＜2024年度～＞
2024年度は、「ルール志向の国際貿易秩序」が、止められないグローバリゼーションの進行という現実に鑑み、内外経済の発展に不可欠であるという認識の下に、「WTOの再生」をテーマに、国内外の有識者から成る研究会「国際貿易システム研究会」で議論を行います。また、日本経済の再生にとって不可欠な「生産性の向上」に着目し、我が国の経済の大きな部分を占めるサービス産業、特に、ITソフトウエア、観光、エンターテインメント、医療などの重要セクターの活性化に焦点を当てた研究会「サービス産業研究会」を行い、これらの課題へのソリューションを求めて、専門家有志の研究会で議論し、政策提言・報告書を取りまとめます。

WTOを中心とした国際経済秩序の再生：WTOなどマルチのルールの再生について提言
我が国サービス産業の生産性向上：我が国経済の大きな部分を占めるサービス産業の生産性向上のための方策を、ITソフトウェア、観光、医療、健康などの重要セクターについて検討

• サービス産業研究会
• 国際貿易システム研究会

＜2023年度～＞
2023年度は、ウクライナ危機に代表される「力による現状変更の試み」を禁止することを可能にする新しい国際秩序を如何に構築するかについて、有識者の研究会「ポスト・ウクライナにおける新しい国際秩序を考える研究会」を行い、政策提言をまとめます。また、日本の人口減少が国力に及ぼすマイナスの影響、引いては、経済や安全保障に及ぼすマイナスの影響に鑑み、如何に人口減少を食い止めるかについての研究会「日本の人口問題についての研究会」を行い、これらの課題へのソリューションを求めて、専門家有志の研究会で議論し、政策提言・報告書を取りまとめます。

• 日本の人口問題についての研究会
• ポスト・ウクライナにおける新しい国際秩序を考える研究会

＜2021年度～2022年度＞
2021年度末から2022年度にかけて、広義の意味での経済的安全保障を実現する日本の国としての競争力回復への処方箋を探る「進化型産業政策研究会」と、超大国の対立や民主主義体制と権威主義的体制の対立がもたらすパワーに基づく国際経済システムからルールに基づく国際経済システムへの変革を進めるための「ルール志向の国際経済システム形成研究会」を立ち上げ、これらの課題へのソリューションを求めて、専門家有志の研究会で議論し、政策提言・報告書を取りまとめます。さらに、日米中関係はどこに向かうのかというテーマのもとに「新時代の日米中関係研究会」を立ち上げ、対立が深刻化する米中関係の中での安全保障、外交、経済関係におけるバランスの取れた日本の立ち位置についてのソリューションを模索します。

• ルール志向の国際経済システム形成研究会
• 進化型産業政策研究会
• 新時代の日米中関係研究会

Japan SPOTLIGHT 2026年5/6月号を掲載しました
特集：「アジアの絆―ポップカルチャー」（邦題仮訳）
COVER STORY: Pop Culture-Links among the Asian Nations

【次号】
2026年7・8月号では、「EU-CPTPP協力を通じたルールベースの国際貿易秩序の復活を目指して」を特集します。
5月に東京で開催された日欧フォーラム（JEF、Sciences Po、ジャック・ドロール研究所の共催）を取り上げ、同フォーラムで議論されたEU-CPTPP協力の可能性や、ルールに基づく国際貿易体制を実現するための方策を有識者が論じます。
次号は2026年7月10日に当財団ウェブサイトにて公開予定です。

Japan SPOTLIGHT 2026年3/4月号を掲載しました
特集：「素晴らしいグローバルガバナンスを、日本とグローバルサウスの緊密な関係から求めよう」（邦題仮訳）
COVER STORY: Good Global Governance in Japan's Pursuit of Enhanced Partnership with the Global South

【次号】
2026年3/4月号は、「アジアのエンターティメントビジネスがアジアの絆となる」を特集します。楽しさを共有することは、人々の間の絆を深めることが出来るだろうか？アジアのポップカルチャーは、アジアの国々を結びつける重要なソフトパワーになり得るだろうか？様々な著者やインタビューに応じてくれた識者が答えてくれます。次号は2026年５月10日に当財団ウェブサイトにて公開予定です。

Japan SPOTLIGHT 2026年1/2月号を掲載しました
特集：「サービス・セクターの稼ぐ力で日本経済の潜在成長力アップを！」（邦題仮訳）
COVER STORY: Enhancing Japan's Growth Potential with the Service Sector as the Driving Force

【次号】
2026年3/4月号は、「グローバルサウスが牽引する世界経済の成長」を特集いたします。
米国のリーダーシップの低下の最中、グローバルサウスが世界の重要なプレーヤーとなっている。これからは、日本とグローバルサウスとの関係が、世界経済の成功の鍵の一つとなる。次号は2026年3月10日に当財団ウェブサイトにて公開予定です。