2023年

2022年度日米フォーラム（ワシントンD.C）

2021年度日米フォーラム（ワシントンD.C）

2020年度日米フォーラム（シカゴ）

2019年度日米フォーラム （ワシントンDC）

2018年度日米フォーラム（ワシントンDC）

2017年度日米フォーラム（スタンフォード）

平成28年度日米フォーラム報告書

平成27年度日米フォーラム報告書

平成26年度日米フォーラム報告書

平成25年度日米フォーラム報告書

平成24年度日米フォーラム報告書

平成23年度日米フォーラム報告書

平成22年度日米フォーラム報告書

2023年度日米フォーラム
2023年11月13日(月）、ブルッキングス研究所との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

2022年度日アジア太平洋フォーラム（オーストラリア）オンライン開催

2021年度日アジア太平洋フォーラム（中国）オンライン開催

2020年度日アジア太平洋フォーラム（ニュージーランド）オンライン開催

2019年度日アジア太平洋フォーラム（マレーシア）

2018年度日アジア太平洋フォーラム（インド）

2017年度日アジア太平洋フォーラム（マニラ）

平成28年度日アジア太平洋フォーラム報告書（ベトナム）

平成27年度日アジア太平洋フォーラム報告書（インドネシア）

平成26年度日アジア太平洋フォーラム報告書（シンガポール）

2023年度日アジア太平洋フォーラム
2023年12月12日(火)、13日(水)、一般財団法人国際経済交流財団（Japan Economic Foundation）の主催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

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議事要旨
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発表資料
Keynote Speech Naoyuki YOSHINO
Session2 Introduction Josef T.YAP
Session2 AHN Choong-Yong
Session2 Manu BHASKARAN
Session 3 Khine Khine Nwe
Session3 Josef T.YAP


アンケート集計報告アンケート集計結果
報告書全文報告書全文

日時：2023年12月12日(火)、13日（水）
形式：オンライン・シンポジウム
テーマ：New Horizon for Asia Pacific Region's Sustainable Growth beyond Challenges and Impediments

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若手研究者レポート室町 峻哉

2023年度日欧フォーラム
2023年11月30日(木)、王立国際問題研究所（Royal Institute of International Affairs, 通称Chatham House）との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

日時：2023年11月30日（木）
開催地：英国・ロンドン - ハイブリッド形式
テーマ：De-risking and diversification in tough geopolitical times:
How can Japan and Europe cooperate more effectively?

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議事要旨 議事要旨

若手研究者レポート
三代川夏子

アンケート集計報告アンケート集計報告

報告書 報告書

2022年度～は、ウクライナ危機に代表される「力による現状変更の試み」を禁止することを可能にする新しい国際秩序を如何に構築するかについて、「ポスト・ウクライナにおける新しい国際秩序を考える研究会」を実施します。

メンバーメンバー

2022年度～は、日本の人口減少が国力に及ぼすマイナスの影響、引いては、経済や安全保障に及ぼすマイナスの影響に鑑み、如何に人口減少を食い止めるかについて「日本の人口問題についての研究会」を実施します。

メンバーメンバー

政策提言政策提言
(Policy Recommendations) Japan SPOTLIGHT Jan./Feb. 2024 Issue Cover Story 1

記者発表資料記者発表資料

書籍出版国際経済政策シリーズ ４
「日本の人口減少問題への処方箋を考える」
発行日：2024年７月１日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判１９２ページ
価格：定価１０００円（10％税込）
本書は、2023年1月から同年９月まで、当財団において10回にわたって開催された、吉野直行慶應義塾大学経済学部名誉教授を座長とする「日本の人口問題についての研究会」での提言をもとに、研究会に参加された先生方に、現状、問題点、解決策について執筆していただき、取り纏めたものです。海外の有識者、専門家にも各国事情を伺い、一部の方には執筆もしていただきました。
目次等はこちらから。

Japan SPOTLIGHT 座談会
(座談会) Japan SPOTLIGHT 2024年1/2月号 Cover Story 2 日本語版
(Roundtable Discussion) Japan SPOTLIGHT Jan./Feb. 2024 Issue Cover Story 2

[more]Japan SPOTLIGHTとは

Japan SPOTLIGHT 2023年11/12月号を掲載しました
特集：「アジア大の持続的成長を実現する産業政策」（邦題仮訳）
COVER STORY: Industrial Policies for Achieving Asia-Wide Sustainable Growth

【次号】
2024年1/2月号は、「日本の人口減少問題を如何に解決するか」について特集します。次号は2024年1月10日に当財団ウエッブサイトで公開予定です。

日本の人口問題についての研究会
2023年11月、日本の人口問題についての研究会で取り纏めた政策提言、記者発表の資料を掲載しています。

日時：2023年10月11日（水）、12日(木)
場所：ソウル・Seoul Dragon City Grand Mercure ２F RENDEZ-VOUS Hall
テーマ：Navigating a Sustainable and Prosperous Future of CJK Cooperation

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トーキングポイントCHI FulinGUO Yanjun AHN Choong-yongZHANG YunlingKWAI SoojongLI KaiFUKAGAWA YukikoLI ChunKOBAYASHI Yoshikazu KUANG XianmingSATO Hiroki

共同声明共同声明

2023年度日中韓協力ダイアログ
2023年10月11日(水)、12日(木)、 韓国の東アジア財団、中国の中国改革発展研究院との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

Japan SPOTLIGHT 2023年9/10月号を掲載しました
特集：「通商白書2023」（邦題仮訳）
COVER STORY: White Paper on International Economy & Trade 2023

【次号】
2023年11/12月号は、アジア大産業政策の必要性を特集したします。頭脳明晰な東南アジアのエコノミストが、アジアの持続可能な未来を実現する産業政策について語ります。次号は2023年11月10日に当財団ウエッブサイトで公開予定です。

Japan SPOTLIGHT

Articles have been selected by the editor-in-chief of Japan SPOTLIGHT from the six issues of the past year as examples of the main pillars of our work for each fiscal year.

Annual Review 2023
Annual Review 2022
Annual Review 2021
Annual Review 2020
Annual Review 2019
Annual Review 2018

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• Publisher's Note
• Readers Forum
• Japan SPOTLIGHT 注目記事日本語版
• Annual Review

日米韓国会議員交流会議（米国マンスフィールド財団交流事業）

Japan SPOTLIGHT 2023年7/8月号を掲載しました
特集：「コロナ禍が終息する中で復活する観光業」（邦題仮訳）COVER STORY: Tourism Returning as the Pandemic's Impact Slows

【次号】
2023年9/10月号は、いつものように通商白書特集です。高まりつつある地政学的リスクの中で国際貿易を論ずるのは興奮します。次号は2023年9月10日に当財団ウエッブサイトで公開予定です。

日時：2022年11月14日（月）、15日(火)
場所：東京・国際文化会館
テーマ：Defining common issues amid world uncertainties and risks for building mutual understanding and better CJK cooperation

2022年度日中韓協力ダイアログ
2022年11月14日(月)、15日(火)、 韓国の東アジア財団、中国の中国改革発展研究院、中国公共外交協会との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

Japan SPOTLIGHT 2023年5/6月号を掲載しました
特集：「日本における人材投資と労働力流動化」（邦題仮訳）COVER STORY: Human Capital Investment & Raising Labor Mobility in Japan

【次号】
2023年7/8月号は日本の観光特集です。コロナ後の日本の観光業が、如何にパンデミックを乗り越え、再び日本のリーディングインダストリーの道を目指すのか。次号は2023年7月10日に当財団ウエッブサイトで公開予定です。

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発表資料YI InsillLIM JeakyuCHUNG Chul

活動と成果活動と成果

2022年度日米フォーラム
2023年1月11日(水）、戦略国際問題研究所 (CSIS)との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

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議事要旨議事要旨

発表資料
Session 1 小原凡司
Session 2 森田清隆
Session 3 土井菜保子

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活動と成果活動と成果

若手研究者レポート川井 大介

日時：2022年12月1日(木)、2日（金）
形式：オンライン・シンポジウム
テーマ：Global fractures and the Asia Pacific economy

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出席者略歴出席者略歴
議事要旨
議事要旨（日本語）議事要旨（英語）

発表資料
Session1 Ahn Choong-Yong
Session1 Murray McLean
Session 3 Khine Khine Nwe Session3 Josef T.YAP
Session3 Vo Tri Thanh

活動と成果活動と成果
アンケート集計報告アンケート集計結果
報告書全文報告書全文

2022年度日アジア太平洋フォーラム
2022年12月1日(木)、2日(金)、オーストラリア国立大学 オーストラリア－ジャパンリサーチセンター（Australia-Japan Research Centre, The Australian National University）との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

Japan SPOTLIGHT 2023年3/4月号を掲載しました
特集：「新しい日米中関係の行方」（邦題仮訳）COVER STORY: Exploring Foreign Relations Among the US, Japan & China

【次号】
2023年5/6月号では、「リスキリングと労働力流動化」を特集します。日本の潜在成長力を高めるのに極めて重要となります。次号は2023年5月10日に当財団ウエッブサイトで公開予定です。

新時代の日米中関係研究会
2023年2月、新時代の日米中関係研究会で取り纏めた政策提言、記者発表の資料を掲載しています。

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目次 国際経済政策シリーズ ４
「日本の人口減少問題への処方箋を考える」
発行日：2024年7月1日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判１９２ページ
価格：定価１０００円（10％税込）
本書は、2023年1月から同年９月まで、当財団において10回にわたって開催された、吉野直行慶應義塾大学経済学部名誉教授を座長とする「日本の人口問題についての研究会」での提言をもとに、研究会に参加された先生方に、現状、問題点、解決策について執筆していただき、取り纏めたものです。海外の有識者、専門家にも各国事情を伺い、一部の方には執筆もしていただきました。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。

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目次 国際経済政策シリーズ ３
「台湾危機をめぐる日本の外交・安全保障戦略、対外経済政策の在り方」
発行日：2023年11月1日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判２４０ページ
価格：定価１０００円（10％税込）
本書は、2022年1月から同年10月まで、当財団において10回にわたって開催された、森本敏拓殖大学名誉教授（現顧問）・元防衛大臣を座長とする「新時代の日米中関係研究会」の提言をもとに、参加された先生方に、現状、問題点、解決策について、手分けして記述いただき、取り纏めたものです。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。

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目次 国際経済政策シリーズ ２
「広義の経済安全保障を実現する進化型産業政策の必要性」
発行日：2022年12月21日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判１７２ページ
価格：定価１０００円（10％税込）
本書は、2021年11月から2022年3月まで、当財団において7回にわたって開催された、吉野直行慶應義塾大学名誉教授を座長とする「進化型産業政策研究会」の提言をもとに、現状、問題点、そして解決策を、研究会に参加された学者、企業人の方々に執筆していただき、取り纏めたものです。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。
書籍のＰＤＦ版はこちらから（発行日から半年程度を経た書籍はPDF版を公開しています）。

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目次 国際経済政策シリーズ １
「ルール志向の国際経済システム構築に向けて」
発行日：2022年12月21日
編著・発行：一般財団法人国際経済交流財団
制作：中央公論事業出版
サイズ：A５判２００ページ
価格：定価１０００円（10％税込）
本書は、2021年11月から2022年3月まで、当財団において9回にわたって開催された、浦田秀次郎早稲田大学名誉教授を座長とする「ルール志向の国際経済システム形成研究会」による７つの提言をベースに、参加された先生方に、現状、問題点、解決策について、手分けして記述いただき、取り纏めたものです。
ご購入希望の方は当財団までお問合せください（数量限定、書店では販売しておりません）。
書籍のＰＤＦ版はこちらから（発行日から半年程度を経た書籍はPDF版を公開しています）。

Japan SPOTLIGHT 2023年1/2月号を掲載しました
特集：「進化する地政学的危機の下で景気後退のリスクに直面する経済」（邦題仮訳）COVER STORY: World Economy Facing Risk of Recession with Deepening Geopolitical Crisis

【次号】
2023年3/4月号は、「新しい日米中関係」を特集します。最近発表された日本の安全保障戦略はどのように3国の関係に影響するのでしょうか。次号は2023年3月10日に当財団ウエッブサイトで公開予定です。

2022年度日欧フォーラム
2022年10月21日(金)、フランスアスペン研究所（The Aspen Institute France）との共催で開催したフォーラムの情報を掲載しています。

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出席者略歴出席者略歴

議事要旨 議事要旨

発表資料
Session 2 鈴木英夫
Session 3 渡邉真理子
Session 3 平野泰男

若手研究者レポート
三代川夏子

アンケート集計報告アンケート集計報告

活動と成果 活動と成果

報告書 報告書

日時：2022年10月21日（金）
開催地：フランス・パリ
テーマ：The World Outlook in the Era of Uncertainties:
How Europe and Japan can cooperate in our economy and business by tackling geopolitical risks?